AUM7
謎と陰謀
魔笛
〜世界を操る影の存在〜
〈続・戦いか破滅か〉
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魔笛 〜世界を操る影の存在〜 〈続・戦いか破滅か〉 |
目 次 序 章 ビートルズ |
第三章 闇の包囲網（政治、マスコミ、教育）
５．もくせい号事件 日本のマスコミがいかに信用に値せず、常にアメリカのコントロールを受けているかということは、次のアメリカ軍が関与した二つの事件が証明している。 1952年４月９日付けの新聞夕刊上で、日本航空の「もく星号」が浜名湖西の海上に不時着、米軍救助隊により全員救助との報道がなされた。翌10日、新聞各紙は一転して機体なお発見せずと報じ、米軍も救助報告なしと態度を変えた。そして10日夕刊で、遭難機、三原山で発見、乗員乗客41名全員死亡の報がなされた。翌11日には、その飛行機がもともと故障が多かったとか、レーダーがついていなかったためとか報道された。 しかし真相は、アメリカ軍機が撃墜したのである。  この真相は、決して日本のマスコミで報道されることはなかった。しかし、この事件を詳しく調査した松本清張は、米軍が旧日本軍のダイヤモンドの横流しを行い、その証拠隠滅をはかるために関係者が搭乗していた「もく星号」を撃墜したとの説を展開し、マスコミの虚構を暴いた。 米軍が撃墜していた事実は次のことからも明らかである。 1)当初米軍が発表した墜落場所と実際の墜落場所があまりにも離れていた 2)当時の航空機事故年鑑に「もくせい号」事件が記載されていなかった。つまり、もくせい号事件を忘れさせようという何かの意図が働いていた。 3)当時、もくせい号の近辺を10機のアメリカ軍戦闘機が飛行していた 4)日本の捜索隊が到着する前に飛行機の一部の部品が米軍に持ち去られていた。 5)もくせい号の通信を記録していたジョンソン基地が、パイロットの声が録音されていたテープを隠し続けた。 6)日本政府発表の「もく星号事故調査報告」では、「東京モニター」という機関がもく星号の飛行を記録したことになっているが、現実には「東京モニター」は存在しなかった。これは、日本政府が調査報告をねつ造した証拠である。 このように米軍による撃墜事件であることを、米軍、日本政府、マスコミが隠し、日本国民を騙したのである。  ６．日航機事件 また、もくせい号事件と同様の事故が繰り返された。 1985年8月、日航のジャンボ機が墜落し、520人が亡くなった。日航機事故調査委員会は、事故の原因を、その機体が以前に事故を起こしたときの修理が不完全だったためであるとした。  しかし、故障の修理をしたボーイング社も、万全な整備をすべき日本航空も、起訴されて責任を問われることはなかった。しかも事故調査委員会がまとめた報告では、修理ミスにより機体後部の圧力隔壁が壊れ垂直尾翼が吹き飛んだことになっているが、このようなことは科学的にありえないのである。 この事故の1年後、タイ航空機の機内後部で隔壁が破壊する事故があった。隔壁の破壊による急激な減圧に乗客は耳をやられたという。しかし、日航機事故の生存者はだれ一人耳に痛みを感じていない。また、事故を起こした日航機はその垂直尾翼の大半を失っていたが、圧力隔壁の破壊だけでそのような破壊は生じず、無事に生還できることが立証されたのである。 この日航機事故も米軍によるものだった。 「彼ら」は、誰を狙ったのか。 この日航機には、大阪大学で大脳生理学を研究していた、塚原仲晃（つかはらなかあきら）教授が搭乗していた。彼は、マインドコントロール、つまり洗脳についての専門家であり、厚生省管轄の国家プロジェクトに関与していた。その関連で、暗殺された原因とみられている。その真相を隠すために、権力者たちは次々と証拠隠滅を図った。 まず、事件の当日、米軍や防衛庁の発表、ＮＨＫの報道はわかっていた墜落現場を隠し、意図的に全然別の場所を墜落現場として示した。その場所に人をひきつけている間に、米軍が撃墜した証拠を回収した。  この図を見ていただきたい。同じ地図なのに、重要な航跡は大きく異なっている。米軍や自衛隊が正確な航路をレーダーで捉えていたにもかかわらず、テレビ局や新聞社によって飛んでいた場所が異なるというのは単なるミスではなく、意図的なものがあるとしか考えられない。また、生存者が死ぬのを待つように、墜落の翌朝まで民間の救助隊が現場に近づくのを地方の警察や自衛隊が阻止し、妨害した。 そして重要な証拠であるボイスレコーダーを生で公開することをせず、そればかりか、その内容を都合のいいように改ざんした。そしてわざとらしくボーイング社に修理ミスを発表させたのである。  その他にも米軍、自衛隊、マスコミ、御用学者などが事故の原因を隠すために様々な偽装工作を行なっているが、8年の歳月をかけて詳細な原因究明を行なった角田（つのだ）氏は、その著作で偽装工作の数々を暴露している。
また、角田氏のみならず、日本航空機長組合、日本航空先任航空機関士組合は、真の原因を隠ぺいする事故調査に対して、内部告発の声を上げているが、マスコミでは全く報道されない。そして僕たちはいつものようにだまされ続ける。  ７．戦争へ追い込まれる日本  そして94年６月30日、社会党の村山富市が総理大臣となった。これは、日本の政界を混乱させ、その中枢である内閣を弱体化させることによって、アメリカがより介入しやすくするためである。事実、村山首相となって円高が進んだのである。さらに、サミットにおいて、村山首相が倒れたことをマスコミで大きく報道し、日本の内閣の危うさを世界に印象づけた。 ブッシュ政権のＮＳＣ、国家安全保障会議のアジア部長だったＣＦＲのメンバー、ダグラス・パールは「もし従来の政党システムを徹底して壊すことが目的ならば、今の政権は自壊が明白だから理想的ではないですか」と言ってにやりと笑ったという。 アメリカは戦後ＧＨＱを中心としながら日本の食料、エネルギーを奪うことで日本の手足を奪ってきた。一方、ハイテク産業を中心に日本の産業を育て、日本に富を蓄積させた上で、一気に叩きつぶそうというのだ。まさしく、養豚場の豚を丸々と太らせた上で料理するがごとくである。 そして今、経済的に袋小路に入った日本は、アメリカの挑発に乗り、戦争状態へと突き進んでいる。 例えば、平野貞夫参議院議員が選挙区である高知県で、ＰＫＯ派遣要員の訓練などを目的とした「国際貢献センター」、通称「ＰＫＯセンター」の建設を計画している。このＰＫＯセンターは、高知県西南地域の三原村と土佐清水市にまたがる地域に設けられ、防衛庁が管轄することになるという。このＰＫＯセンターが完成した暁には、自衛隊が本格的に国連に組み込まれ、日本が世界各地の紛争に巻き込まれていくことは疑いない。  そして、今まで自衛隊を違憲とみなしてきた社会党が、村山内閣誕生を契機に自衛隊合憲の方針を打ち出した。これにより、日本の国会議員のほとんどがアメリカがアメリカのためにつくりあげた自衛隊を認めたということになる。 では、なぜ社会党は自衛隊違憲の方針を変更したのか。それは、そもそも日本の政治のシナリオは「影の政府」が書いており、どの政党であろうと政権を取ればそのシナリオに沿って政治を行なうことになっているからである。  また、国連の下部組織であるＩＡＥＡ、国際原子力機関の北朝鮮に対する核査察要求がきっかけとなり、防衛庁、マスコミが一丸となって、北朝鮮、朝鮮民主主義人民共和国の脅威を喧伝している。繰り返されるマスコミの報道によって、日本人の誰もが戦争がやむをえないと感じ始めるのは、先の第二次世界大戦と同じである。
一方、1994年6月、ＴＣ、日米欧三極委員会の幹部、カーター元アメリカ大統領が北朝鮮を訪問し、北朝鮮と韓国、アメリカの間に平和が訪れると誰もが思った。しかし、アメリカの真意は平和ではない。  太平洋戦争後、米軍は韓国に駐留していた。ところが1950年6月25日、朝鮮戦争が勃発した時、米軍は韓国から撤退していたのである。この撤退が北朝鮮軍を呼び込む形となったのである。
そして今回、南北首脳会談を実現させ、アメリカの経済的困窮を理由にあげることにより、米軍は韓国からの撤退を画策している。この撤退によって朝鮮半島における軍事的バランスを崩し、緊張感を増幅させて第二次朝鮮戦争を起こし、日本を戦争に巻き込もうというのがアメリカの目指すところである。 先頃、アメリカが日本の首脳部に対して1995年末までに北朝鮮で何らかの事件が起きる可能性が極めて高い、それゆえ難民が生じたならば日本はそれを受け入れてほしいと要望した。  そして5月16日、複数の日米安保関係筋が、北朝鮮の核問題外交手段による解決が失敗した場合について非公式会談を重ねた。そこで、アメリカ側はこう言明した。 それは非公式なものであったが、その会合では国連が対北朝鮮戦争に踏み切った場合、在日本朝鮮人総連合会の北朝鮮への送金停止以外に、アメリカ側が日本に求める支援策として洋上給油と臨検が考えられるとして検討が始められたのである。さらにアメリカはきっぱりと、「日本側は米軍支援という他人事の対応ではなく、自らの危機として受けとめ、対処する必要がある」と述べた。 まさに、これは第三次世界大戦への警告と言える。 以上のように、日本は内から外から追い立てられ、戦争へと転げ落ちようとしている。 そして、次の戦争は、「彼ら」「影の政府」が「統一世界政府」を樹立するための手段なのである。日本国民が「彼ら」がお膳立てする第三次世界大戦においてえじきになる日が近づいているのである。 |
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