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1.ウィンザー家の没落

　実際のところ、ウィンザー家と、その財産に依存しているクラブ・オヴ・アイルズは没落を始めている。

　ウィンザー家が筆頭格を勤めるクラブ・オヴ・ジ・アイルズ（島々のクラブ）。クラブは、全世界の莫大な金融財産、原材料、埋蔵天然資源、エネルギー、土地保有、その他多くのものをコントロールしている機関である。英国王室は巨大な帝国構造の頂点にあるが、その構造には見える部分と見えない部分、特に英国連邦を通して維持されているものがある。しかし、いまやその連邦は崩壊と分裂の最終段階に入っているのである。

　実際、こんなことがあった。女王陛下とその手先は、８月24日〜27日、スコットランドのエディンバラで開かれた連邦首脳会議のための準備をしていた。連邦首脳会議が開かれた最初のころは、女王は形式的な演説をするものとなっていた。この帝国機構は、５月１日、注意深い陰謀によって、トニー・ブレアを首相として選出したことで強化された。不器用なジョン・メージャー政権にとって代わったブレア政権は、公私の発言で、最優先戦略事項として連邦を強化する意図を明白に述べた。ブレアは、首相になる以前は反王室の代表であったが、1994年、女王の秘密評議会に任命されている。

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２．クラブ・オヴ・ジ・アイルズとアメリカ

　私たちが考慮に入れておかねばならない大きな事実は、現在、クラブ・オヴ・ジ・アイルズとアメリカとの間に熾烈な戦いが繰り広げられているという事実である。これも彼女の死の背景を形作っている事実である。クラブ・オヴ・ジ・アイルズが唯一この世界で恐れている国がアメリカだ。

　その恐れは、クリントン大統領が危機に直面した場合、新しい政策決定のために元アメリカ大統領候補リンドン・ラルーシュをあてにしていることから生じている。そしてラルーシュこそ、イギリス組織の息の根を断固として止めようとしている政治家なのである。

　ラルーシュ関係者は一丸となって、中央アフリカの大量殺戮に関してウィンザー家の「見えざる手」が関与しているという事実を告発しているのだ。

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３．アメリカ・メディアと英国の戦い

　さらに、彼らアメリカ系のメディアは、英国王室を激しく批判し、ウィンザー家没落を強調する内容を報道し続けている。

　たとえば、マードックの『ニューヨーク・ポスト』９月２日号と、文鮮明の『ワシントン・タイムス』９月３日号は、ウィンザー家を激しく非難している。文鮮明の『タイムス』のマーティン・シーフは、ダイアナの死が「ウィンザー家と英国王室の死の宣告であるうことを証明しうる」と推測している。

　マードックの発行するニューヨークのタブロイド版新聞で、アンドレア・ペイサーがウィンザー家に悪意ある攻撃を仕掛けているが、これはオーストラリアのメディア王が長年にわたって、英国王室からウィンザー家を除去したい、あるいは王室そのものをなくしたいと思ってきたことと関わりがある。彼女はこう書いている。

「英国王室――おそらく、欧州の誉れとして養われているなかで最も貪欲な王朝――は、心配する理由がある。

……過去16年間、我々は、グリム童話どころではない感傷的な見せ物を見せられてきた。宮廷人はそれを陰険な一つの目標のために利用した。王室をあえて悪く見せようとするプリンセスを押しつぶすことによって。

……だが、屈辱が彼女の双肩に重くのしかかるにつれて、ダイアナは強くなり、人気が出た。そして、完全にコントロール不能になったのである。そのため、宮廷は彼女を追い出した。今、ダイアナは死んだ。

……王室の者たちがこれほど劣悪だとか醜悪に見えたことはない。君主制がこれほど不可解なほど無用に見えたこともない。ダイアナは最も不快な役目を負わされた。ウィンザー家はもはやこれを否定できない。このため、「なぜ、英国民はこんな君主制を援助し続けなければいけないのか？」という声が来週には上がってくることだろう」

「おそらくロンドンで半旗がないのはここだけでしょう」
「非常時には例外があってもよいのでは？」

　ところがである。この報道は意図的なものだ。王室において、王がいる場所にしか旗を掲げない。そのときスコットランドに女王一家が滞在していたので、旗そのものもなくて当然だったのだ。しかし、王家はこれでポイントを落とした。さらに、女王から何のコメントもないという批判が高まり、やむなく例外的に女王があわてて弔意を述べるというハプニングにまで発展している。

　ダイアナ暗殺事件は、英国王室と諜報機関が仕掛けた陰謀であって、その攻撃の矢が思わず自分たち自身に舞い戻ってきたのか。それともアメリカのエスタブリッシュメントたちが英国王室とダイアナの双方を排除するために仕組んだ陰謀なのか。

　ダイアナは対人地雷撤廃キャンペーンを熱心に行なっていた。アメリカは世界有数の対人地雷輸出国である。アメリカ軍産複合体にも、ダイアナ排除の十分な動機がある。だが、それをいうなら、イギリスは世界最大の対人地雷輸出国なのだ。

　ダイアナ殺しがアメリカ＝ＷＡＳＰ（白人・アングロ・サクソン・プロテスタント＝東部エスタブリッシュメント）によるものか、それともイギリス（クラブ・オヴ・ジ・アイルズの黒い貴族たちとロスチャイルド）によるものか、それは断定できないとしても、ダイアナが死んだのは事故ではなく、何者かの手によって暗殺されたことはほぼ間違いない事実といえよう。その背後には、統一世界政府（新世界秩序＝New World Order）を狙う巨大勢力の内部闘争が存在していることも、また間違いないことなのだ。

　さらにいえば、我々日本人と世界の一般市民にとって、英米のどちらが勝利しようとも、支配者が変わるだけであって、やはり統一世界政府に隷属させられようとしているという事実には変わりがないというのも、確かなことなのである。